愛煙家の方は、タバコが楽しめる場所をチェックしておきましょう。
愛煙家の方には少しつらいお話ですが、一般に日本をのぞく先進国では、公共の場所での喫煙は法律で禁じられており、罰金刑などが科せられます。

ハワイでも州法によって、公共の場所での喫煙は禁じられています（たいてい喫煙コーナーを別に設けてあります）。

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そもそも喫煙するかしないかは個人の自由です。
ただ、自分の楽しみのために他者に迷惑をかけてもかまわない、ということにはなりません。タバコに限らず何事も「自由」は常に「自己責任」をともないます。
欧米社会においては、知識階層に喫煙者がほとんどいないこともあり、喫煙者は社会的にレベルの低い人と見る傾向もあるようです。

街中の歩行喫煙を含め、公共の場での喫煙はできません。
喫煙できるところは喫煙所など許されている場所と、自分の部屋などプライベートな場所のみです。ホテルの客室やラナイ（ベランダ）であっても、禁煙となっている部屋がありますので注意が必要です。

レストランは以前まで、禁煙席と喫煙席が明確に区分されていましたが、法改正により全面禁煙になりました。

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ビーチでは飲酒が禁止されています。よく紙袋で缶ビールを包むようにして飲む、という話を聞き ますが、警察官に見つかれば交番・警察署へ連行されます。目撃者が警察に通報することもあります。

ワイキキ・ビーチなどでは、すぐそばにホテルのカフェがありますから、ここに入って、ビールなどのアルコール類、ジュース、軽食を楽しみましょう。宿泊者でなくとも気軽に利用できます。また、ホットドッグやハンバーガー、ソフトドリンクを売る店がワイキキビーチの真ん中あたりにあります（レンタルサーフボードのそば）。
当然ですが、アルコールを飲んで海に入るのはアホです。

しかし喫煙者にとっては、せっかくのハワイ旅行も「禁煙っ！」なんて言われ通しではキツイもの。どこかで一服つけたくなるのではないでしょうか。

日本とよく似た現象で、灰皿が置いてあるところは自動的に？喫煙所になってしまうようです。

　　

「灰皿が置いてある」のは、ここでタバコを消してくださいという意味であって、喫煙所ではない場合も多いのですが、まぁそこはそれ、いつのまにか喫煙所と化しているのが現実です。

ホノルル空港をはじめ比較的大きな施設には、ゴミ箱のふちが灰皿になっているタイプをよく見かけます。中央の写真は街角などで見かけるタイプです （撮影場所はカラカウア通り「2100Kalakaua」前）。

飛行機の中も全面禁煙です。
これは、安全輸送上重大な意味があるからなのです。

ニッポンの航空会社はその昔、国内線で一部喫煙を認めていましたが、これは世界中のエアライン（航空会社）から「反社会的営業方針」として白い目で見られていたというのが事実です。

そもそも旅客機の中というのは、たいへん乾燥しており、機外の気圧との関係で与圧（よあつ／人工的に空気を圧縮している。東京ドームなどと同じ）しています。
つまり、旅客機は乾燥した空気でふくれあがった風船と同じなのです。もし、火がついたら・・・・・。

機内で喫煙することは、最悪の場合空中爆発をも引き起こしかねない、たいへん危険な犯罪行為なのです（法律で罰則が適用されます）。もちろん、トイレであっても決して喫煙は許されません。燃えやすいものがたくさんあり、危険このうえありません。

CA（スチュワーデスさん）に頼めば、禁煙パイポを持ってきてくれる場合もあります。

 機内喫煙はブラックリストに登録、以後搭乗拒否

機内で暴力をふるったり､CAにセクハラしたりといったようなことは「迷惑行為」といって、その乗客はブラックリストに載せられ、以後そのエアラインから搭乗を拒否されます。

日本航空と全日空も、2000年4月から喫煙を「迷惑行為」と決め、搭乗を拒否することになりました（運送約款の改定）。
また、2004年1月15日からは犯罪行為として、法的にも罰金が科されます。

往きの機内でトラブルがあった場合、ハワイからの帰りの飛行機に搭乗拒否されることがあります。この場合、自分で他社便を手配するしかありません。 あなたの旅行を手配した旅行代理店は、この事態に対してなんの力も持ちません。

また、ブラックリストに載った情報は、エアライン同士で融通するものなので、飛行機そのものに搭乗できなくなるのも時間の問題かもしれません。

なお、客室でもトイレ内でも、煙感知機（Smoke Detector）が働いており、煙を感知すると、ただちに乗務員に知らせるようになっています。この場合、乗務員から厳しく注意されるだけでなく、周囲の冷たい視線を浴びます。なお煙感知器に手を加えた場合は、 連邦法によって2000ドル以下の罰金を科されます。

・　旅客機Ｕターン、酔って喫煙男性は日経社員（毎日新聞）
・　国土交通省

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改正航空法の適用範囲は、日本国籍の旅客機の全区間および、日本の領空内に存在する旅客機です。機内迷惑行為が著しい場合、改正航空法によって刑事責任が、国際運送約款によって民事責任（航空会社への損害賠償など）が、問われることになると考えられます。

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