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 2008/5/4
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 パソコンの電源、デジカメの電源

最近では、メールを利用されたり、現地情報の収集にノート型パソコンを持参される方も多いのではないでしょうか。

まず電源についてはガイドブックにもあるとおり、交流110 〜120ボルト60ヘルツです。古いものでない限り、ノートパソコンのACアダプタならたいていOKです。アダプタに表示してある規格を確認してみてください。

おもしろいのは、電気製品の入力電圧の規格表示が、日本語で表記されているものと、英語で表記されているものが違うということです。筆者の PC のACアダプタも、日本語を読むとハワイでは使えないことになり、英語を読むとOKになります。
各国の PL 法などによる違いでしょうか。

日本航空では、一部の路線を除きビジネスクラスとファーストクラスで、パソコン用バッテリの貸し出しサービスを実施しています。全日空では残念ながら、ホノルル路線でのサービスしていないようです(日本航空全日空ユナイテッド)。


電源を心配するという話のついでに、デジタルカメラの電源についてふれておきます。デジカメは通常、専用の充電式バッテリを使用していたり、一般に売られている単3アルカリ電池も利用できるものがあります。
そして、AC 電源が利用できるものでは、アダプタを介して DC 入力端子から直流電源を供給できるようになっています。

さて、困ることが多いのは、ハワイの大自然を撮影しようとするような場合です。トレッキングや軽登山など、せっかくの絶景を前にしてバッテリ切れで撮影できないというのはなんとも悔しいものです。 そしてそういうところには、乾電池を売っているような店などありません。電池を多めに持参する方法もありますが、ここではスグレモノの外部バッテリを持参する方法をご紹介します。

日本トラストテクノロジーの「MyBattery」は、腰のベルトに固定する外部バッテリで、DC-DC コンバータ(でこでこ)を内蔵していますので、出力される直流電圧を3段階に切り替えられます。
DC プラグも3種類に対応。なかなか便利そうです。お持ちのデジカメの電源規格、対応機種と制限事項をよく調べてから購入しましょう。

日本トラストテクノロジー「MyBattery シリーズ」
対応機種と制限事項

 

 コンセントの形状

ハワイのコンセントの形状は、アースプラグ付きの3穴タイプです。2穴式の日本のプラグを差し込むことができます。
壁のコンセントにプラグを差し込むときは、チョッピリ力(ちから)が要るタイプ、頼りないほどカンタンに差し込めるタイプがあります。

つまり古いものや特殊なものでない限り、ノートパソコンの電源は心配いりません。


AC アダプタをメーカ純正品でないものやノーブランド製品で代用されている場合、入出力規格の範囲が狭かったり、粗雑なつくりであることなどが原因で発火する危険性があります。
筆者は Panasonic 製ノート PC のあとに、ショップブランドのノート PC を使っています。ところが AC アダプタ(のトランス)から「チチッ...チチッ」という、ごく小さな異音が出ていることに気づき、調べてみたところ、どうやらごく小規模なショートを起こしているのでした。
くわばらくわばら.....。

 

 サージプロテクター

電源まわりに関して付け加えるとすれば、サージプロテクタをそろえておくのもよいことです。サージプロテクタとは、落雷などによる一時的かつ急激な電源電圧の変化からパソコンを保護するもので、おもに電源部に取り付けるものです。

ハワイでも特にハワイ島東側のヒロ地区などは雨が多く、道路が損壊するほどの豪雨もあります。

サージプロテクタはパソコンショップで売っていますが、モデム接続される方は、電話回線からのサージ電流も防御するタイプがおすすめです。( APC SurgeArrest Notebook pro

 

 パソコン等の海外持ち出しについて

ノートパソコンを持ってハワイへいかれる方は、たいてい機内持ち込み手荷物として、ご自分で携帯されることと思います(空港預けにすると、あまり丁寧な扱いを受けない為、ディスク・クラッシュの危険があります)。

ノートパソコンは、他の手荷物以上に厳重にチェックされることが多いようです。
日本出国時、米国入国時、またその逆と、計4回はパソコンケースを開けて中身を見せたり、裏張りをチェックされたり、「米国内で仕事をする(した)のではないか?」などの質問をされます。


海外へのパソコン持ち出しについて規制されるのは、パソコンを現地の人へ譲渡・販売する目的で持ち出す場合や、一般的に容易に手に入らないような超高性能ワークステーションを持ち出す場合です。
したがって、個人の携帯品として持ち出し、また持って帰ってくるノートパソコンであれば、規制対象にはあたりません。
(参考: 東京税関

 


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